リクルート マーケティング パートナーズ,テレワーク環境を全面導入 Google Appsで意思疎通を促進

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ポイントはここ!

  • 運用ルールをしっかりと決め、業務やセキュリティ面の課題をクリア
  • 実証実験を繰り返し、社員を巻き込みながら働き方変革の意識を醸成
リクルート マーケティング パートナーズ

 「ゼクシィ」「カーセンサー」「リクナビ進学」などの情報サービスを手掛けるリクルート マーケティング パートナーズは2015年10月、テレワーク環境を全面導入した(図1)。同社はワークスタイルの変革を経営戦略の一つに掲げ、トップダウンで導入に着手。フリーアドレス化も同時に進め、空いたスペースを活用して社内オープンカフェを設けた。社内で集中して仕事するための「一人用会議室」や社外の作業スペースとしてサテライトオフィスも用意するなど生産性の向上に工夫を凝らす。

図1●リクルート マーケティング パートナーズは2015年10月にテレワーク環境を全面導入

ノートパソコンとスマートフォンを標準配備して出先や自宅でも作業しやすくした。フリーアドレス化をはじめ、社内オープンカフェや「一人用会議室」の導入など様々な工夫を凝らす。社内オープンカフェ(右上)、フリーアドレス化で導入した個人ロッカー(下左)、「一人用会議室」(下右)

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 社員はノートパソコンと米アップルの「iPhone」を標準装備。「Google Apps for Work」のチャットやファイル共有機能などを活用することで、出先や自宅でも違和感なく働けるようにした。現在は全社員の6割以上がコンスタントにテレワークを活用しており、生産性の向上に確かな手応えを感じている。こうした効果を踏まえ、リクルートグループ全体でも同様な取り組みが徐々に広がりつつある。

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従来の制度は「使えない」






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