災害時の音の教育「していない」が4割を超える

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業務用音響機器メーカーのTOA株式会社(神戸市、井谷憲次会長兼社長)が1月に行った「音と減災の意識調査」によると、警報や非常放送などの「災害時の危機を知らせる音」への意識が高まる一方、4割以上の家庭で「災害時の音の教育」が実施されていないことが明らかになった。
調査対象は子どもを持つ30、40代の男女603人。「身の危険を感じる音は何か」という問いに対しては、50.1%が「緊急地震速報」と答え、災害を知らせる音への認知が高まっているのがうかがえる。

身の危険を感じる音は何ですか?

また、家庭での減災・防災教育の内容として「家族との連絡方法」、「避難場所」、「災害時の行動」などが挙げられたが、被災時の判断や行動を左右する、音についての教育を行っていない家庭は42.4%にのぼった。音の教育を実施していない理由を尋ねたところ、6割が「どう教えたらいいかわからない」と答えた。TOAは、災害発生時の行動を決定づける「音の教育」に対するニーズが高まっており、音の専門家による教育の必要があると分析している。

「この調査から減災・防災における音の役割を改めて認識した一方で、課題も浮き彫りになった」と同社。子どもたちに音の重要性を訴える社会貢献活動を続けていきたいとしている。

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